ワーホリ費用はいくら？国別の総額・初期費用・貯金の目安を解説

ワーホリ費用を調べると、「100万円あれば行ける」「300万円以上必要」など、サイトによって異なる金額が紹介されています。

金額に差があるのは、語学学校の期間や滞在する都市、現地収入を計算に含めるかどうかが統一されていないためです。

ワーホリの資金計画では、1年間に支払う総額だけでなく、仕事が決まるまでに必要な初期費用を確認する必要があります。

この記事では、ワーホリ費用の総額と内訳を、節約プラン・標準プラン・ゆとりプランに分けて解説します。

ワーホリ費用はいくら？1年間に必要な総額の目安

ワーホリで1年間生活する場合の総支出は、約180万〜500万円以上がひとつの目安です。

ただし、現地で働いて収入を得るため、すべての費用を日本で用意する必要があるとは限りません。

ここでは、語学学校の期間や生活スタイルが異なる3つのプランを比較し、自分に近い予算を確認していきます。

上記は、2026年8月時点の物価や為替変動を考慮した編集部の予算目安です。

渡航する国や都市、航空券の購入時期、語学学校のコースによって実際の費用は変わります。

ワーホリ費用は国・都市・語学学校の期間によって変わる

ワーホリ費用は、渡航する国だけで決まるわけではありません。

同じ国でも、家賃が高い大都市に住むのか、比較的生活費を抑えやすい地方都市に住むのかによって、年間の支出に大きな差が生まれます。

たとえば、シドニー、バンクーバー、ロンドンなどの中心部では、家賃が予算を圧迫しやすくなります。

一方で、家賃が安い郊外へ移ると、通勤時間や交通費が増える場合があります。

語学学校へ通う期間も重要です。

学校へ3か月通う場合は、授業料だけでなく、入学金、教材費、ホームステイ代、学校へ通っている間の生活費も必要になります。

さらに、学校へ通っている間は仕事探しを始める時期が遅くなり、収入を得られる期間が短くなる可能性があります。

ワーホリ費用を比較するときは、金額だけを見るのではなく、どのような条件で計算されているかを確認しましょう。

参考資料：日本ワーキング・ホリデー協会「ワーキングホリデーに必要な費用」

費用を抑えた節約プランの総額

費用を抑えたワーホリでは、1年間の総支出を約180万〜260万円に収めるプランが目安になります。

語学学校へ通わない、または4週間程度に短縮し、渡航後は早めに仕事探しを始める方法です。

滞在先はホームステイを長期間利用せず、到着後1〜2週間でシェアハウスへ移ります。

食事は自炊を中心にし、外食や旅行の回数も予算に合わせて調整します。

ただし、費用を抑えるために十分な準備をせず、到着直後から仕事を探せばよいと考えるのは危険です。

英語での面接や英文履歴書の作成に慣れていない場合、仕事が決まるまでに2〜3か月かかる可能性も考えておく必要があります。

日本にいる間に接客英語や面接英語を練習しておくと、語学学校へ通う期間を短くしながら、現地での仕事探しに備えられます。

渡航前から会話練習を始めたい方は、留学前におすすめのオンライン英会話も参考にしてください。

語学学校に通う標準プランの総額

初めて海外で長期生活をする方には、語学学校へ1〜3か月通う標準プランが選ばれやすいです。

1年間の総支出は、約250万〜350万円が目安になります。

学校で英語を学びながら現地生活に慣れ、英文履歴書を準備してから仕事探しへ進む流れです。

授業料だけでなく、入学金、教材費、ホームステイ手配料、滞在費を含めて計算する必要があります。

語学学校へ通うメリットは、英語を学べることだけではありません。

友人を作りやすく、現地の住居や仕事に関する情報を集めやすい点もメリットです。

一方で、目的を決めずに長期間申し込むと、学費が増えるだけでなく、仕事を始める時期も遅くなります。

「日常会話を身につけたい」「仕事の面接に備えたい」など、学校へ通う目的を明確にしてから期間を決めましょう。

日本で基礎学習を進めておけば、必要な通学期間を短縮できる可能性があります。

アプリで英語の基礎を復習したい方は、留学前におすすめの英語学習アプリも確認してみてください。

学校・仕事・旅行を楽しむゆとりプランの総額

語学学校へ3〜6か月通い、現地旅行や外食も楽しみたい場合は、1年間で約350万〜500万円以上かかることがあります。

特に、大都市の中心部に住む、個室を借りる、ホームステイを長く利用する、国内外の旅行へ複数回行くといった条件では、費用が増えやすくなります。

仕事を始めるまでの期間が長くなるため、出発時に用意する貯金も多めに必要です。

ゆとりプランが悪いわけではありません。

ワーホリの目的が英語学習や海外旅行であれば、必要な体験に予算を使うことも大切です。

ただし、「現地で働けばすべて取り戻せる」と考えて契約すると、仕事が決まらなかったときに資金不足へ陥ります。

学校や旅行へ使う費用と、家賃や食費などの生活維持費を分けて管理しましょう。

1年間の総支出と実際の持ち出し費用は異なる

ワーホリ費用を考えるときは、「1年間に支払う総支出」と「現地収入を差し引いた持ち出し費用」を分けましょう。

たとえば、1年間の総支出が280万円でも、現地で手取り150万円を得られれば、計算上の持ち出し費用は130万円です。

ただし、渡航前の段階で150万円の収入が確定しているわけではありません。

仕事が決まる時期、勤務時間、時給、税金、病気による欠勤などによって、実際の収入は変わります。

資金計画を作るときは、現地収入を高く見積もりすぎないことが重要です。

「到着後2か月は無収入」「予定より勤務日数が少ない」といったケースも想定しておきましょう。

日本で用意する金額は、渡航前費用に加えて、少なくとも仕事が決まるまでの生活費と帰国費用を含めると安心です。

ワーホリ費用の内訳

ワーホリ費用には、ビザや航空券など日本を出発する前に支払う費用と、家賃や食費など現地で継続的に支払う費用があります。

見積書の総額だけを見ると、デポジットや教材費、到着後の生活用品などが含まれていないことがあります。

ここでは、資金不足につながりやすい費用も含めて、ワーホリ費用の内訳を詳しく解説します。

ビザ申請費用・パスポート取得費用

ワーホリへ行くには、有効なパスポートと渡航先の制度に応じたビザが必要です。

ビザの申請料金は国によって大きく異なり、申請料のほかに、生体認証、健康診断、警察証明、医療付加料などが発生する場合があります。

2026年のカナダIECでは、IEC参加費が184.75カナダドル、ワーキングホリデー参加者のオープンワークパーミット保持者費用が100カナダドルです。

生体認証が必要な場合は、さらに85カナダドルが必要になります。

ニュージーランドの日本人向けワーキングホリデービザは、2026年8月確認時点で770ニュージーランドドルからです。

イギリスのYouth Mobility Schemeは、申請料340ポンドに加えて、通常は年間776ポンドの医療付加料がかかります。

料金は改定される可能性があるため、必ず申請直前に各国政府の公式サイトを確認してください。

参考資料：カナダ政府「International Experience Canada: About the program」

参考資料：ニュージーランド移民局「Japan Working Holiday Visa」

参考資料：イギリス政府「Youth Mobility Scheme visa」

2026年7月1日以降に日本国内で18歳以上の方が10年有効パスポートを申請する場合、手数料はオンライン申請が8,900円、窓口申請が9,300円です。

ワーホリでは滞在中にパスポートの有効期限が切れないよう、申請前に残存期間も確認しましょう。

参考資料：外務省「旅券手数料改定 関連情報」

日本から渡航するための航空券代

航空券代は、渡航先、出発時期、直行便か乗り継ぎ便か、預け荷物の量によって変わります。

英語圏へのワーホリでは、往復または片道で約10万〜30万円を予算に入れておくと計画を立てやすくなります。

夏休み、年末年始、ゴールデンウィークなどの繁忙期は、通常より高くなることがあります。

LCCは表示価格が安くても、預け荷物、座席指定、機内食、決済手数料を加えると、大手航空会社との差が小さくなる場合があります。

ワーホリでは荷物が多くなりやすいため、最初から受託手荷物を含めた総額で比較しましょう。

また、片道航空券だけで渡航する場合は、ビザや入国条件として、帰国便を購入できる資金の提示を求められることがあります。

航空券を購入する前に、ビザの許可が下りているか、氏名がパスポートと一致しているか、変更・キャンセル条件はどうなっているかを確認してください。

海外旅行保険・ワーホリ保険の費用

海外旅行保険やワーホリ保険は、1年間で約15万〜35万円を見込むケースが一般的です。

実際の保険料は、渡航する国、年齢、補償上限、歯科治療、携行品、個人賠償などの条件によって変わります。

保険料を抑えたいからといって、補償内容を確認せずに最も安いプランを選ぶのはおすすめできません。

海外では、日本と同じ感覚で医療機関を利用すると、高額な診察費や入院費が発生する可能性があります。

外務省も、病気やケガ、盗難などによって多額の損害を受けた事例があるとして、海外旅行保険への加入を案内しています。

参考資料：外務省 海外安全ホームページ「海外旅行保険加入のおすすめ」

特にカナダのIECでは、滞在期間全体を補償する医療保険が必要です。

保険期間が予定滞在期間より短い場合、保険の終了日に合わせて就労許可の有効期限が短くなる可能性があります。

医療、入院、本国への移送が補償されているかを確認しましょう。

参考資料：カナダ政府「International Experience Canada: Prepare for arrival」

クレジットカード付帯保険だけでは、補償期間や治療費の上限が不足する場合があります。

カードを保険代わりに考えるのではなく、補償条件を確認したうえでワーホリ保険と組み合わせてください。

海外で使うカードを準備したい方は、留学におすすめのクレジットカードも参考にしてください。

語学学校の入学金・授業料・教材費

語学学校へ通う場合は、授業料だけでなく、入学金、教材費、施設利用料なども含めて計算します。

英語圏の語学学校では、1か月で約15万〜30万円、3か月で約50万〜90万円が予算の目安です。

授業数やコース内容、学校の立地、為替レートによって費用は変わります。

一般英語コースより、試験対策、ビジネス英語、マンツーマン授業を含むコースの方が高くなる傾向があります。

授業料が安い学校でも、教材費や手配料を加えると総額が高くなる場合があります。

複数の学校を比較するときは、「4週間の授業料」ではなく、入学から卒業までに支払う合計金額を確認しましょう。

また、長期間のコースを一括で申し込むと割引されることがありますが、学校が合わなかった場合でも返金されない可能性があります。

初めての方は、必要以上に長く申し込まず、自分の英語力とワーホリの目的に合わせて期間を決めることが大切です。

ホームステイ・学生寮・シェアハウスの滞在費

ワーホリ中の滞在費は、家賃だけでなく、食事、光熱費、インターネット、通学・通勤費まで含めて比較します。

ホームステイは、到着直後の生活に慣れやすく、食事が含まれるプランもあります。

一方で、シェアハウスより料金が高く、学校や職場から離れていることもあります。

学生寮は学校へ通いやすく、友人を作りやすい反面、個室か相部屋かによって費用が変わります。

シェアハウスは家賃を抑えやすいですが、自分で内見や契約を行い、共同生活のルールにも対応しなければなりません。

おすすめは、到着直後の1〜4週間だけホームステイや学生寮を予約し、現地で街や交通事情を確認してからシェアハウスを探す方法です。

写真だけで長期契約を決めると、部屋の状態や同居人、周辺環境が想像と違う可能性があります。

内見前の高額な送金や、契約内容が分からないままの支払いは避けましょう。

家賃のデポジット・保証金

シェアハウスや賃貸物件へ入居するときは、最初の家賃とは別にデポジットや保証金を求められることがあります。

国や地域によって「ボンド」「セキュリティデポジット」など呼び方は異なります。

金額は家賃の2〜4週間分など、契約条件によって変わります。

たとえば、週300ドルの部屋で4週間分のデポジットが必要なら、入居時に1,200ドルを家賃とは別に支払うことになります。

さらに、前払い家賃、鍵の保証金、寝具代、退去時の清掃費が必要になる場合もあります。

デポジットは、退去時に部屋の破損や未払いがなければ返金されることがあります。

ただし、口頭だけで契約すると、退去時に返金をめぐってトラブルになる可能性があります。

契約書、支払いの記録、入居時の部屋の写真を残し、誰にいくら支払ったのかを確認できるようにしておきましょう。

食費・交通費・通信費などの生活費

ワーホリ中の生活費には、家賃以外にも食費、交通費、通信費、日用品、交際費が含まれます。

都市や生活スタイルによりますが、家賃を含めて月15万〜25万円以上かかる場合があります。

特に外食が多いと、食費が想定以上に増えやすいです。

平日は自炊し、週末だけ外食するなど、無理なく続けられるルールを作りましょう。

生活費を計算するときは、現地通貨をそのまま日本円へ換算するだけでは不十分です。

為替レートの変動や海外決済手数料によって、実際の引き落とし額が増える可能性があります。

資金計画では、計算した生活費に10％程度の余裕を持たせると、為替が円安方向へ動いたときにも対応しやすくなります。

現地到着後に必要な生活準備費

現地へ到着した直後は、家賃や食費以外にも細かな支出が続きます。

SIMカード、交通カード、寝具、調理器具、洗剤、仕事用の服や靴など、日本にいる間には見落としやすい費用です。

生活準備費として、5万〜15万円程度を別に確保しておくと安心です。

出発前に何でも日本で購入すると、航空会社の荷物制限を超えて追加料金がかかる場合があります。

反対に、現地ですぐ必要な物をすべて購入すると、到着直後の支出が増えます。

薬、眼鏡、コンタクトレンズ、変換プラグなど、現地で入手しにくい物は日本から持参し、かさばる生活用品は現地で購入するなど、持参品を分けて考えましょう。

現地到着後の1週間に使う金額を事前に書き出しておくと、生活を始めるまでに必要な現金を把握しやすくなります。

病気・失業・緊急帰国に備える予備費

ワーホリでは、計画どおりに仕事が決まるとは限りません。

病気やケガで働けない、住居を急に退去しなければならない、家族の事情で帰国するといった可能性もあります。

生活費とは別に、30万〜60万円程度の予備費を確保しておくと安心です。

各国がビザや入国時に求める資金証明額は、1年間の生活費を保証する金額ではありません。

上記は制度上求められる最低条件であり、その金額だけで1年間安心して生活できるとは限りません。

家賃や物価が高い都市では、仕事が決まる前に資金が不足する可能性があります。

参考資料：オーストラリア内務省「First Working Holiday visa」

参考資料：カナダ政府「International Experience Canada: Prepare for arrival」

参考資料：ニュージーランド移民局「Japan Working Holiday Visa」

参考資料：イギリス政府「Youth Mobility Scheme visa」

予備費は、日常的に使う口座とは分けて管理するのがおすすめです。

帰国便を購入する費用まで使い切らないよう、「生活費」「予備費」「帰国費用」の3つに分けて準備しましょう。

ワーホリ費用を主要国別に比較

ワーホリ費用は、渡航先によって大きく異なります。

特に差が出やすいのは、ビザ申請料、航空券、家賃、語学学校の学費です。

ここでは、語学学校へ1〜3か月通い、1年間滞在する場合を想定して、主要国の総支出と初期費用を比較します。

上記は、現地収入を差し引く前の編集部による予算目安です。

都市、語学学校、滞在方法、為替レートによって、実際の費用は変動します。

オーストラリアのワーホリ費用

オーストラリアで1年間ワーホリをする場合は、約250万〜400万円が総支出の目安です。

語学学校へ通わず、郊外のシェアハウスで自炊を続ければ費用を抑えられます。

一方で、シドニーやメルボルンの中心部に住み、語学学校へ3か月以上通う場合は、400万円を超える可能性があります。

オーストラリアのワーキングホリデービザは、滞在中に一時的な仕事をしながら旅行できる制度です。

ビザ申請料は改定されることがあるため、申請前に内務省の公式サイトで確認する必要があります。

また、入国時には通常5,000豪ドル程度の生活資金と、帰国便または帰国便を購入できる資金を確認される可能性があります。

参考資料：オーストラリア内務省「First Working Holiday visa」

オーストラリアの魅力は、現地で得られる賃金水準です。

2026年7月1日以降の全国最低賃金は、原則として時給26.44豪ドルです。

カジュアル雇用では、条件を満たす場合にカジュアル・ローディングが上乗せされます。

ただし、最低賃金が高くても、勤務時間が少なければ十分な収入にはなりません。

家賃や外食費も高いため、収入だけでなく毎月の支出を管理することが重要です。

参考資料：Fair Work Ombudsman「Minimum wages」

カナダのワーホリ費用

カナダで1年間ワーホリをする場合は、約250万〜400万円が総支出の目安です。

バンクーバーやトロントは語学学校や求人の選択肢が多い一方で、家賃が高くなりやすい都市です。

個室にこだわったり、中心部で長期滞在したりすると、住居費だけで予算を大きく超える可能性があります。

2026年シーズンのIEC参加費は184.75カナダドルです。

ワーキングホリデー部門では、オープンワークパーミット保持者費用として100カナダドルが追加されます。

対象者は、生体認証費用も必要です。

カナダへ入国するときは、2,500カナダドル以上の資金と帰国便を購入できる資金を示す必要があります。

銀行残高証明書は、出発前1週間以内に発行されたものが求められます。

参考資料：カナダ政府「International Experience Canada: Submit your work permit application」

カナダの最低賃金は、州や準州によって異なります。

ワーホリで人気のブリティッシュコロンビア州では、2026年6月1日以降の一般最低賃金は時給18.25カナダドルです。

ただし、2,500カナダドルは最初の3か月を支えるために示されている最低条件であり、十分な初期費用とは限りません。

仕事が決まらない期間も想定し、家賃のデポジットや保険料を含めて準備しましょう。

参考資料：ブリティッシュコロンビア州政府「Minimum wage」

ニュージーランドのワーホリ費用

ニュージーランドで1年間ワーホリをする場合は、約220万〜350万円が総支出の目安です。

オークランドなどの大都市は家賃が高くなりやすいものの、地方都市や季節労働を選ぶことで支出を調整できる場合があります。

自然に囲まれた環境や落ち着いた海外生活を重視する方にも向いています。

日本人向けワーキングホリデービザの申請費用は、2026年8月確認時点で770ニュージーランドドルからです。

申請時には、生活費として4,200ニュージーランドドル以上を用意し、滞在終了後に出国する予定を示す必要があります。

最長12か月滞在でき、就学や職業訓練は合計6か月まで認められています。

参考資料：ニュージーランド移民局「Japan Working Holiday Visa」

ニュージーランドの成人最低賃金は、2026年4月1日から時給23.95ニュージーランドドルです。

仕事を安定して確保できれば、生活費の一部を現地収入で補いやすいでしょう。

ただし、地方では公共交通機関が限られ、仕事や住居のために車が必要になるケースがあります。

車両購入費、ガソリン代、保険料まで含めて都市を選ぶことが大切です。

参考資料：Employment New Zealand「Minimum wage rates and types」

イギリスのワーホリ費用

イギリスのYouth Mobility Schemeを利用する場合は、1年間で約350万〜550万円が総支出の目安です。

日本人は最長24か月滞在できますが、この比較では最初の1年間にかかる費用を示しています。

ロンドンに住む場合は、家賃や交通費が高くなりやすいため、ほかの英語圏より多めの資金が必要です。

2026年8月確認時点の申請料は340ポンドです。

さらに、通常は1年につき776ポンドの医療付加料を支払います。

日本人は最長2年間滞在できるため、申請時には原則として2年分の医療付加料が必要になる点に注意してください。

資金証明では、2,530ポンドを28日間連続して保有していることを示します。

参考資料：イギリス政府「Youth Mobility Scheme visa」

2026年4月以降、21歳以上に適用される全国生活賃金は時給12.71ポンドです。

一方で、年齢によって最低賃金が異なるほか、税金や家賃を差し引くと手元に残る金額は少なくなります。

費用を抑えたい場合は、ロンドンだけでなく、マンチェスター、リバプール、リーズなどの都市も比較しましょう。

参考資料：イギリス政府「National Minimum Wage and National Living Wage rates」

アイルランドのワーホリ費用

アイルランドで1年間ワーホリをする場合は、約280万〜430万円が総支出の目安です。

英語環境で生活しながら、ヨーロッパ各国へ旅行しやすい点が魅力です。

一方で、ダブリンを中心に住居探しが難しく、希望する部屋が見つかるまでホテルやホステルへ滞在すると初期費用が増えます。

日本人がアイルランドのワーキング・ホリデー制度を利用するには、Working Holiday Authorisationを申請します。

受付期間、募集人数、提出書類は変更される可能性があるため、駐日アイルランド大使館の案内を確認してください。

渡航前には、航空券、保険、英文残高証明、滞在先などを準備する必要があります。

参考資料：駐日アイルランド大使館「ワーキングホリデー・プログラム」

アイルランドの全国最低賃金は、2026年1月1日から成人で時給14.15ユーロです。

ただし、仕事を見つける前に住居を確保できるとは限りません。

到着直後の短期滞在費と、長期物件へ入居するときのデポジットを別々に準備しましょう。

参考資料：アイルランド政府「National Minimum Wage increase on 1 January 2026」

韓国・台湾などアジア圏のワーホリ費用

韓国や台湾のワーホリは、約150万〜280万円が1年間の総支出の目安です。

日本からの航空券が比較的安く、移動時間も短いため、英語圏より初期費用を抑えやすい傾向があります。

緊急帰国が必要になった場合の航空券も、欧米やオセアニアより手配しやすい点がメリットです。

台湾では、日本人のワーキングホリデービザ申請料が免除されています。

申請時には、初期滞在を支える資金として20万円以上の残高証明と、滞在期間全体を補償する海外旅行医療保険が必要です。

2026年2月の制度改定後は、条件を満たす日本人が生涯2回まで参加できるようになっています。

参考資料：台湾外交部領事事務局「Guidelines for Japanese nationals applying for a working holiday visa」

韓国も日本から渡航しやすく、航空券や日本への一時帰国費用を抑えやすい国です。

ただし、韓国語や中国語を使う仕事が多いため、英語を伸ばすことを最優先にする方には目的が合わない場合があります。

申請方法や必要書類は、駐日本国大韓民国大使館の最新情報を確認してください。

参考資料：駐日本国大韓民国大使館「観光就業（ワーキングホリデー）」

ワーホリ費用が安い国はどこ？

ワーホリ費用が安い国を選ぶときは、年間の生活費だけでなく、初期費用と現地収入も確認する必要があります。

渡航費が安い国でも収入が少なければ、実際の持ち出し費用が大きくなる可能性があります。

ここでは、費用の種類ごとに安い国を考えていきます。

渡航前の初期費用を抑えやすい国

渡航前の初期費用を抑えやすいのは、韓国や台湾など日本から近い国・地域です。

航空券が比較的安く、フライト時間も短いため、渡航費と緊急帰国費用を抑えやすくなります。

台湾では、日本人のワーキングホリデービザ申請料が免除されている点もメリットです。

ただし、語学学校へ通う場合は、どの国を選んでも学費が追加されます。

航空券やビザだけで判断せず、学校、保険、住居、無収入期間を含めて比較しましょう。

「初期費用が安い国」と「1年間の持ち出し費用が安い国」は、必ずしも同じではありません。

家賃や生活費を抑えやすい国

家賃や生活費を抑えたい場合は、国だけでなく滞在する都市を比較することが重要です。

韓国や台湾は英語圏より生活費を抑えられる可能性がありますが、ソウルや台北の中心部では家賃が高くなることがあります。

オーストラリアやカナダでも、シドニーやバンクーバーを避ければ、住居費を抑えられる場合があります。

家賃が月2万円安くても、通勤費が月1万円増え、移動に毎日2時間かかるなら、必ずしも良い選択とはいえません。

家賃、交通費、移動時間をセットで比較しましょう。

現地の物件サイトを見るだけでなく、到着後に内見してから長期契約を結ぶことも大切です。

現地収入を含めると実質負担を抑えやすい国

現地収入を含めて考えると、オーストラリアやニュージーランドは、実質的な持ち出し費用を抑えられる可能性があります。

2026年8月時点の成人最低賃金は、オーストラリアが原則時給26.44豪ドル、ニュージーランドが時給23.95ニュージーランドドルです。

安定して働ければ、家賃や生活費の一部を現地収入で補えます。

ただし、最低賃金が高い国ほど貯金できるとは限りません。

求人へ応募しても、英語力や職歴によっては希望する仕事が見つからない可能性があります。

勤務時間が安定せず、週に数回しか働けないケースもあります。

現地収入は、必要な初期費用から差し引かず、実際に働き始めてから生活費へ充てる考え方が安全です。

英語圏でワーホリ費用を抑えやすい国

英語圏で費用を抑えたい方は、ニュージーランドやオーストラリアの地方都市を候補にするとよいでしょう。

ニュージーランドは、オークランド以外の都市や地方を選ぶことで、住居費を調整できる可能性があります。

オーストラリアでは、シドニーやメルボルンだけでなく、アデレード、パース、ケアンズなども比較できます。

カナダでは、バンクーバーやトロント以外の都市も候補になります。

ただし、地方都市では、求人数や公共交通機関が少ないことがあります。

家賃が安くても、車の購入や維持が必要になると、総支出が増える可能性があります。

仕事、交通、家賃の3点を確認してから都市を決めましょう。

また、日本で英語を勉強しておけば、語学学校へ通う期間を短縮しやすくなります。

渡航前の学習方法を知りたい方は、留学前におすすめのオンライン英会話や留学前におすすめの英語学習アプリも参考にしてください。

費用の安さだけでワーホリ先を選ばない

ワーホリ先は、費用の安さだけで決めないことが大切です。

ワーホリの目的が英語力の向上であれば、韓国や台湾より、オーストラリア、カナダ、ニュージーランドなどの英語圏が合う可能性があります。

一方で、海外生活やアジアの文化を体験したい方には、韓国や台湾も有力な候補です。

安さを優先しすぎて、学びたかった英語を使えない、希望する仕事がないという状態になれば、渡航した目的を達成できません。

予算内で目的を実現できる国を選ぶことが、結果として費用対効果の高いワーホリにつながります。

ワーホリの初期費用はいくら必要？

ワーホリの初期費用は、学校へ通わない場合で約80万〜140万円、語学学校へ1〜3か月通う場合で約120万〜220万円が目安です。

物価の高い都市やイギリスを選ぶ場合は、200万〜300万円以上必要になることもあります。

ここでは、出発前から仕事が決まるまでに必要な費用を整理します。

日本を出発する前に支払う費用

日本を出発する前には、ビザ申請料、航空券、海外保険、語学学校の費用などを支払います。

語学学校やホームステイを申し込む場合は、出発前に数十万円から100万円以上をまとめて支払うことがあります。

この段階では現地収入を得ていないため、すべて自分の貯金から準備しなければなりません。

費用を計算するときは、表示されている授業料や航空券代だけでなく、手数料を含めた支払総額を確認しましょう。

海外送金手数料、クレジットカードの海外事務手数料、為替レートの変動によって、見積もりより支払額が増える場合があります。

海外決済に使うカードを準備したい方は、留学におすすめのクレジットカードも参考にしてください。

現地到着後1か月以内に必要な費用

現地到着後の1か月は、ワーホリ期間中で最も支出が重なりやすい時期です。

家賃だけでなく、デポジット、前払い家賃、SIMカード、交通カード、寝具、生活用品などを購入します。

仕事が決まっても、最初の給料が振り込まれるまで数週間かかる可能性があります。

到着後1か月分として、家賃を含めて約25万〜50万円を用意しておくと計画を立てやすくなります。

物価の高い都市や、短期滞在先から長期物件への引っ越しが遅れた場合は、さらに費用が必要です。

日本で使っている口座の残高とは別に、到着直後に使える現金やカードも準備しましょう。

仕事が決まるまでの生活費を用意する

ワーホリでは、到着後すぐに仕事が決まるとは限りません。

英文履歴書の準備、求人探し、応募、面接、採用手続き、勤務開始までには時間がかかります。

さらに、働き始めた後も、最初の給料日までは無収入の状態が続きます。

そのため、最低でも2〜3か月分の生活費を用意してから渡航するのがおすすめです。

1か月の生活費が20万円なら、仕事探しに備える資金として40万〜60万円が必要です。

語学学校へ通う場合は、学校を卒業してから仕事を探すのではなく、在学中から英文履歴書や面接の準備を始めましょう。

英語で自己紹介や職歴を説明できるようにしておくと、現地での準備時間を短縮しやすくなります。

渡航前から面接英語を練習し、応募できる仕事の幅を広げておきましょう。

無収入期間が1か月・2か月・3か月の場合を比較する

初期費用は、仕事が決まるまでの期間によって大きく変わります。

ここでは、渡航前に100万円を支払い、現地の生活費が月20万円かかるケースで比較します。

住居のデポジットや帰国費用を別に確保する場合は、表の金額より多めの資金が必要です。

実際には、住居の初期費用、生活準備品、緊急予備費も加わります。

上記の例なら、帰国費用や予備費として30万〜50万円を追加し、150万〜210万円程度を準備すると余裕を持ちやすくなります。

仕事が1か月で決まる前提ではなく、2〜3か月かかった場合でも生活を続けられる金額を基準にしましょう。

留学エージェントの見積もりに含まれない費用を確認する

留学エージェントの見積もりには、ワーホリに必要なすべての費用が含まれているとは限りません。

語学学校やホームステイの金額は掲載されていても、ビザ申請料、保険、航空券、現地生活費が別になっている場合があります。

見積もりの合計だけを見て、「この金額で1年間生活できる」と判断しないようにしましょう。

複数のエージェントを比較するときは、国、都市、学校期間、滞在方法を同じ条件にそろえることが重要です。

条件が異なる見積もりを比べても、どの会社が安いのか正しく判断できません。

不明な項目があれば、「この金額以外に現地で必要な費用はありますか」と具体的に確認しましょう。

エージェントのサポート料ではなく、出発から帰国までの総額で比較することが、予算オーバーを防ぐポイントです。

ワーホリには貯金がいくらあれば安心？

ワーホリへ出発するときは、ビザ申請で求められる最低資金だけでなく、仕事が決まるまでの生活費や帰国費用まで用意することが大切です。

安心できる貯金額は、語学学校へ通う期間や滞在する都市によって変わります。

ここでは、学校へ通わない場合から半年以上通う場合まで、必要な貯金額の目安を解説します。

上記は、帰国費用と一定の予備費を含めた編集部の試算です。

イギリスや物価の高い大都市を選ぶ場合は、表の金額より多く必要になる可能性があります。

ビザ申請に必要な資金証明額と実際の必要額は異なる

ビザ申請や入国時に求められる資金証明額は、1年間のワーホリ費用を示した金額ではありません。

入国後の当面の生活を維持できることを示す最低条件であり、語学学校の学費、年間の家賃、保険料、緊急時の費用まで含まれているわけではありません。

イギリスでは、2,530ポンドを申請前に28日間連続して保有する必要があります。

カナダでは、2,500カナダドルの資金に加え、滞在期間全体を補償する医療保険や出国用航空券を確認されます。

資金証明の条件を満たしていても、実際のワーホリ費用が足りるとは限りません。

参考資料：オーストラリア内務省「First Working Holiday visa」

参考資料：カナダ政府「International Experience Canada: Prepare for arrival」

参考資料：ニュージーランド移民局「Sufficient funds」

参考資料：イギリス政府「Youth Mobility Scheme visa: Eligibility」

語学学校へ通わない場合の貯金目安

語学学校へ通わずにワーホリを始める場合は、約120万〜180万円の貯金がひとつの目安です。

学費を支払わないため初期費用を抑えやすい一方で、到着後は自分で住居や仕事を探さなければなりません。

英語面接や英文履歴書の準備ができていないと、仕事が決まるまでの無収入期間が長くなる可能性があります。

学校へ通わないプランは、すでに日常会話や仕事の面接に対応できる方に向いています。

費用を抑えるためだけに学校へ行かない選択をすると、仕事が見つからず、結果的に生活費が増えることもあります。

出発前に英語力と仕事探しの準備状況を確認し、不足している部分は日本で補っておきましょう。

語学学校へ1〜3か月通う場合の貯金目安

語学学校へ1〜3か月通う場合は、約160万〜250万円の貯金を準備すると計画を立てやすくなります。

学費だけでなく、学校へ通っている間の家賃や生活費、卒業後に仕事が決まるまでの費用も必要です。

3か月分の授業料を支払っても、すぐに働けるとは限りません。

語学学校へ通う場合は、卒業後に初めて仕事探しを始めるのではなく、在学中から準備を進めましょう。

英文履歴書を作り、接客で使う英語や面接で聞かれやすい質問を練習しておくと、学校から仕事へ移りやすくなります。

語学学校へ半年以上通う場合の貯金目安

語学学校へ半年以上通う場合は、約250万〜400万円以上の貯金が必要になる可能性があります。

授業料が増えるだけでなく、学校を優先する期間が長くなるため、仕事で収入を得られる期間が短くなります。

イギリスや大都市を選び、ホームステイや学生寮を長期間利用すると、さらに費用が増えるでしょう。

英語学習を最優先にしたい方にとって、長期間の通学には価値があります。

一方で、仕事や海外生活を経験することが主な目的なら、半年通う必要があるのかを検討しましょう。

日本で基礎英語を学び、現地の学校期間を3か月程度に短縮する方法もあります。

目的と予算を整理し、複数の期間で見積もりを取ることが大切です。

帰国費用は生活費と分けて確保する

帰国用の航空券代は、毎月使う生活費とは分けて確保しましょう。

生活費と同じ口座に入れていると、仕事が決まらないときや旅行へ行ったときに、気づかないまま使ってしまう可能性があります。

渡航先や時期によりますが、帰国費用として約15万〜40万円を別に用意すると安心です。

おすすめは、帰国費用を別口座に移し、日常生活では使用しないことです。

緊急時に利用できるクレジットカードも用意しておくと、急な航空券の購入に対応しやすくなります。

ただし、カードの利用限度額を生活費に使い切らないよう注意してください。

海外で使用するカードを比較したい方は、留学におすすめのクレジットカードも参考にしてください。

予定している費用に予備費を上乗せする

ワーホリの資金計画では、計算した費用に10〜20％程度の予備費を上乗せするのがおすすめです。

為替レート、航空券、家賃などは変動するため、見積もりどおりの金額で生活できるとは限りません。

病気や引っ越し、失業などの予定外の出来事が起きる可能性もあります。

予備費は、旅行や外食に使うための余裕資金ではありません。

仕事が決まらない期間、住居を変更するときのデポジット、病気で働けない期間などに備えるお金です。

現地で働けばワーホリ費用を回収できる？

ワーホリ中に安定して働ければ、家賃や生活費を現地収入で補い、渡航前に支払った費用の一部を回収できます。

ただし、語学学校の期間、仕事が決まる時期、勤務時間によって収支は大きく変わります。

ここでは、3つのモデルケースを使って、総支出と現地収入の違いを解説します。

現地収入があっても渡航前の初期費用は必要

現地で働く予定があっても、ビザ、航空券、保険、語学学校などの初期費用は日本を出発する前に支払います。

到着後すぐに採用された場合でも、最初の給料を受け取るまでには時間がかかります。

仕事が決まるまでの住居費や生活費は、自分の貯金から支払わなければなりません。

現地収入を前提にして少ない貯金で出発すると、仕事探しを急ぐことになります。

その結果、希望とは異なる仕事を選んだり、条件を十分に確認せず働き始めたりする可能性があります。

現地収入は生活を安定させるお金であり、渡航前の準備資金の代わりにはならないと考えましょう。

収入は英語力・職種・都市・勤務時間によって変わる

ワーホリ中の収入は、最低賃金だけでは判断できません。

同じ時給でも、週に10時間働く場合と40時間働く場合では、月収に大きな差が出ます。

また、接客や電話対応が必要な仕事では、英語力や現地での職歴を求められることがあります。

高時給の求人が見つかっても、週の勤務時間が保証されているとは限りません。

反対に、時給が平均的でも、安定してシフトへ入れれば収入を計算しやすくなります。

求人を見るときは、時給だけでなく、週の勤務時間、雇用期間、交通費、給与の支給日まで確認しましょう。

語学学校3か月と仕事9か月の収支例

語学学校へ3か月通い、その後9か月働くプランは、英語学習と仕事を両立しやすい標準的なモデルです。

学校期間中は学費と生活費がかかり、収入が少ない状態になります。

そのため、働き始めるまでに十分な貯金を用意することが重要です。

上記は、条件を分かりやすくするための編集部によるモデル計算です。

仕事が決まる時期や勤務時間によって、手取り収入は増減します。

学校へ通っている間に英文履歴書を作り、卒業前から求人を確認しておくと、無収入期間を短くしやすくなります。

語学学校へ通わず仕事を始める場合の収支例

語学学校へ通わず、到着後から仕事を探す場合は、学費を大きく抑えられます。

早い段階で安定した仕事を始められれば、現地収入で生活費の多くを補い、実質的な持ち出し費用を抑えられるでしょう。

ただし、英語力と仕事探しの準備が不足していると、想定より無収入期間が長くなります。

上記のような結果を得るには、早い時期に仕事が決まり、継続してシフトへ入れることが前提です。

英語面接に対応できない状態で渡航すると、仕事開始が遅れ、収入より生活費の方が大きくなる場合があります。

費用を抑えるために学校へ通わない場合は、日本で会話や面接の練習を済ませておきましょう。

学校・仕事・旅行を組み合わせる場合の収支例

学校、仕事、旅行のすべてを楽しむプランでは、ワーホリらしい経験を得やすい一方で、総支出が増えます。

旅行中は宿泊費や移動費がかかるうえ、仕事を休むため収入も減ります。

学校や旅行の期間を先に決め、残りの期間でどれくらい働けるか計算しましょう。

旅行へ行くこと自体が無駄な支出ではありません。

海外でさまざまな地域や文化に触れることも、ワーホリの大きな目的のひとつです。

ただし、生活費と旅行費を同じ予算で管理すると、帰国前にお金が足りなくなる可能性があります。

旅行費は別に積み立て、生活費と帰国費用を確保してから計画しましょう。

給料は税金や生活費を差し引いた手取り額で考える

ワーホリ中の収支を計算するときは、求人票に掲載された時給や額面給与ではなく、税金などを差し引いた手取り額を使いましょう。

国によっては、所得税や社会保険に相当する費用が給与から差し引かれます。

さらに、通勤費、仕事用の服、勤務中の食事も必要です。

オーストラリアでは、2026〜27年度のワーキングホリデーメーカー税率として、課税所得45,000豪ドルまでは原則15％が示されています。

雇用主の登録状況や個人の条件によって扱いが異なる可能性があるため、給与明細を確認しましょう。

参考資料：Australian Taxation Office「Schedule 15 – Tax table for working holiday makers」

ワーホリ費用を安く抑える方法

ワーホリ費用を抑えるには、食費を極端に削るより、航空券、語学学校、家賃など金額の大きい項目から見直す方が効果的です。

ただし、安さだけを優先すると、安全性や英語学習の目的を損なう可能性があります。

ここでは、ワーホリの満足度を下げにくい節約方法を紹介します。

航空券が安い時期を選んで渡航する

航空券代を抑えるには、年末年始、ゴールデンウィーク、夏休みなどの混雑しやすい時期を避けて検索しましょう。

同じ渡航先でも、出発日を数日ずらすだけで料金が変わる場合があります。

直行便だけでなく、乗り継ぎ便や近隣空港を利用する便も比較すると選択肢が広がります。

ただし、表示されている航空券代だけで決めてはいけません。

LCCでは、預け荷物、座席指定、機内食、決済手数料が別料金になることがあります。

ワーホリでは荷物が多くなりやすいため、必要な荷物を追加した後の支払総額で比較しましょう。

ビザが許可される前に変更できない航空券を購入すると、審査が遅れた場合に変更手数料が発生します。

ビザの状況と航空券のキャンセル条件を確認してから購入してください。

語学学校へ通う期間を目的に合わせて決める

語学学校の費用を抑えるには、安い学校を探すだけでなく、必要な通学期間を見極めることが重要です。

英語力や目的を確認せず、最初から半年間のコースへ申し込むと、学費が増え、仕事を経験できる期間も短くなります。

「日常会話へ慣れたい」「英語面接を受けたい」「試験対策をしたい」など、学校へ通う目的を具体的にしましょう。

複数の期間で見積もりを依頼し、学費だけでなく、その期間に必要な家賃と生活費も比較してください。

日本で英語を勉強して語学学校の期間を短くする

渡航前に英語を勉強しておけば、現地の語学学校へ通う期間を短縮しやすくなります。

日本で学べる英文法や英単語に現地の高い学費を使うより、基礎を固めてから会話練習や異文化交流へ時間を使う方が効率的です。

TOEICの勉強で身につけた単語や文法も、ワーホリ生活の土台になります。

ただし、問題集を解くだけでは、とっさに話す練習が不足しやすいです。

オンライン英会話や音声認識アプリを使い、自分の言葉で答える練習も取り入れましょう。

渡航前の会話練習には、留学前におすすめのオンライン英会話が役立ちます。

短時間から継続したい方は、留学前におすすめの英語学習アプリも参考にしてください。

都市中心部だけでなく郊外の家賃も比較する

ワーホリ費用のなかで大きな割合を占める家賃は、住むエリアによって変わります。

都市中心部から少し離れるだけで、同じ予算でも広い部屋や少人数のシェアハウスを選べる場合があります。

ただし、家賃の安さだけで郊外を選ぶと、交通費や移動時間が増える可能性があります。

家賃が月2万円安くても、交通費が月1万円増え、毎日の移動時間も長くなるなら、メリットは小さくなります。

物件を比較するときは、家賃、光熱費、交通費、通勤時間を合計して判断しましょう。

深夜や早朝に勤務する可能性がある場合は、公共交通機関の運行時間も確認してください。

ホームステイからシェアハウスへ切り替える

到着直後はホームステイを利用し、現地生活に慣れてからシェアハウスへ移る方法があります。

ホームステイは、食事が付いていたり、生活について相談できたりするため、初めて海外生活をする方にも安心です。

一方で、長期間利用するとシェアハウスより滞在費が高くなる場合があります。

最初の2〜4週間だけホームステイを予約し、その間に街の特徴や学校、職場への交通手段を確認すると、物件選びで失敗しにくくなります。

シェアハウスへ移るときは、家賃だけでなく、デポジット、光熱費、インターネット代、最低入居期間を確認してください。

写真だけを見て日本から長期契約を結ぶと、部屋の状態や同居人が想像と異なる可能性があります。

内見し、契約内容と支払先を確認してから入居しましょう。

外食を減らして自炊を中心にする

食費を抑えるには、毎日外食するのではなく、自炊を基本にする方法が効果的です。

海外では、料理の料金に税金やチップが加わり、日本より外食費が高くなる場合があります。

平日は自炊し、週末や友人と過ごす日は外食するなど、無理なく続けられるルールを決めましょう。

自炊を始めるときに、調理器具や保存容器を一度に買いそろえると費用がかかります。

入居先に用意されている物を確認してから、不足している物だけ購入しましょう。

食費を極端に削ると体調を崩し、仕事や学校を休む原因になるため、栄養も意識してください。

通信費・保険料・送金手数料を比較する

通信費、保険料、海外送金手数料は、1回あたりの差が小さく見えても、長期間では大きな金額になります。

SIMやeSIMは、通信容量、通話、契約期間、解約条件を比較しましょう。

空港で急いで契約すると、現地の一般的なプランより高くなる場合があります。

海外保険は、安さだけで選ぶのではなく、治療費、入院、本国への移送、個人賠償などの補償内容を確認してください。

国によっては、ワーホリ期間全体を補償する保険が入国条件になっています。

海外送金では、表示された手数料だけでなく、適用される為替レートや受取手数料も確認する必要があります。

クレジットカードも、海外事務手数料、キャッシング、ATM手数料によって支払額が変わります。

現地で使う支払い方法は一つに絞らず、カードと現金を分散して準備しましょう。

複数の留学エージェントから同じ条件で見積もりを取る

留学エージェントを比較するときは、2〜3社へ同じ条件で見積もりを依頼しましょう。

国、都市、学校、通学期間、滞在方法が異なる見積もりでは、どの会社が安いのか正確に判断できません。

サポート料が無料でも、学校や保険を含めた総額が安いとは限らない点にも注意が必要です。

見積書を受け取ったら、入学金、教材費、滞在先手配料、海外送金手数料などが含まれているか確認しましょう。

また、キャンセル料や返金条件も重要です。

最も安い見積もりを選ぶのではなく、自分に必要なサポートを含めた総額で比較することが大切です。

費用が不安な方は、最初から一社に決めず、無料相談を利用して複数の資金計画を確認してみましょう。

ワーホリ費用が足りないときの対処法

ワーホリ費用が足りない場合でも、すぐに計画を諦める必要はありません。

不足額を明確にし、渡航時期、国、都市、語学学校の期間を順番に見直せば、現実的な計画へ調整できる可能性があります。

ただし、借金や現地収入だけに頼るのではなく、仕事が決まらなくても生活を続けられる資金を用意することが大切です。

必要な費用と現在の貯金から不足額を計算する

最初に行うことは、ワーホリに必要な費用と現在の貯金額を比べ、不足額を具体的にすることです。

「お金が足りない気がする」という状態では、渡航時期を延ばすべきか、語学学校の期間を短くすべきか判断できません。

初期費用、無収入期間の生活費、帰国費用、予備費を合計し、現在の貯金額を差し引きましょう。

この例では、あと70万円を準備できれば、想定した条件で出発できます。

不足額が分かれば、「10か月延期して毎月7万円貯める」「学校期間を短くして30万円削減する」など、具体的な対策を選べます。

現地で得る予定の給料は確定していないため、渡航前の必要額から差し引かないようにしましょう。

渡航時期を延ばして毎月の貯金額を決める

不足額が大きい場合は、渡航時期を数か月延ばし、毎月の貯金額を決める方法が安全です。

無理に予定どおり出発して資金不足になるより、半年から1年かけて準備した方が、現地で仕事を選ぶ余裕を持てます。

不足額を残りの準備期間で割り、毎月いくら貯めればよいか計算しましょう。

毎月の目標額が高すぎる場合は、固定費の見直し、副業、ボーナスの積み立てなどを組み合わせます。

給料が入った後に余った金額を貯めるのではなく、給料日にワーホリ用口座へ先に移すと管理しやすくなります。

渡航を延期した期間は、英語学習や英文履歴書の準備にも使えるため、必ずしも遠回りではありません。

国や都市を変更して生活費を抑える

希望する国や都市の費用が予算を超える場合は、渡航先を見直す方法があります。

同じ英語圏でも、国や都市によって家賃、交通費、ビザ関連費用は異なります。

ロンドン、シドニー、バンクーバーなどの大都市だけでなく、地方都市や郊外も候補に入れましょう。

ただし、家賃が安い地方都市でも、求人数が少なかったり、車が必要になったりする可能性があります。

家賃だけで判断せず、交通費、仕事の見つけやすさ、移動時間まで含めて比較してください。

費用を抑えながら、自分の目的を実現できる国や都市を選ぶことが重要です。

語学学校の期間やコースを見直す

語学学校の費用が予算を圧迫している場合は、学校へ通う期間やコースを見直しましょう。

最初から半年間申し込むのではなく、1か月や3か月のプランも比較すると、数十万円単位で費用を調整できる場合があります。

授業数の少ないコースへ変更し、空いた時間を仕事探しや自習へ使う方法もあります。

費用だけを理由に通学期間を短くすると、英語力が不足したまま仕事を探すことになる可能性があります。

現在の英語力、希望する仕事、学校へ通う目的を整理してから期間を決めましょう。

日本で基礎英語を学べる場合は、現地では会話や仕事探しに必要な英語へ集中する方法もあります。

滞在期間を短くして必要な費用を抑える

1年間の滞在費を用意することが難しい場合は、6か月や8か月など、滞在期間を短くする方法があります。

滞在期間が短くなれば、家賃、食費、通信費、交通費などの生活費を抑えられます。

ただし、渡航期間を半分にしても、ビザ、航空券、保険などの初期費用が半額になるとは限りません。

滞在期間を短くする場合は、限られた期間で何を達成したいかを明確にしましょう。

英語学習、仕事、旅行のすべてを詰め込むと、一つひとつの経験が中途半端になる可能性があります。

「3か月は学校、残り3か月は仕事」など、期間ごとの目的を決めることが大切です。

短期留学やフィリピン留学を組み合わせる

英語力に不安があり、英語圏の語学学校へ長期間通う費用を用意できない場合は、短期留学やフィリピン留学を組み合わせる方法があります。

ワーホリ前に英語の基礎や会話へ慣れておけば、現地の語学学校へ通う期間を短縮しやすくなります。

ただし、留学を追加すれば、航空券や保険など別の費用も発生します。

「フィリピン留学を加えれば必ず安くなる」と考えず、ワーホリ先で学校へ通う場合と総額を比較しましょう。

長期のワーホリに不安がある方は、短期留学で海外生活が自分に合うか確認してから決める方法もあります。

借金やリボ払いを前提にした渡航計画は避ける

ワーホリ費用が足りなくても、カードローンやリボ払いを前提に出発することはおすすめできません。

現地ですぐに仕事が決まる保証はなく、為替や物価の変動によって想定より支出が増える可能性があるためです。

返済が必要な状態で収入が途切れると、生活費と返済の両方を負担しなければなりません。

クレジットカードは、海外決済や緊急時の備えとして役立ちます。

しかし、利用可能額を自分の貯金と考えず、帰国後も返済できる範囲で利用することが大切です。

不足額が大きい場合は、渡航延期、国の変更、学校期間の短縮を先に検討しましょう。

参考資料：金融庁「お金を借りる方、借りている方へ」

ワーホリ費用を準備する6つのステップ

ワーホリ費用は、最初から正確な金額を出そうとするより、目的、国、学校期間を順番に決めると計算しやすくなります。

条件が曖昧なまま見積もりを集めても、金額が大きく異なり、正しく比較できません。

ここでは、初めてワーホリを計画する方でも実践できる6つのステップを紹介します。

STEP1 ワーホリへ行く目的を決める

最初に、ワーホリで何を実現したいのかを決めます。

目的によって、語学学校へ通う期間、選ぶ国、働く期間、旅行に使う予算が変わるためです。

「海外に住んでみたい」だけでなく、帰国時にどのような経験や英語力を得たいかまで考えましょう。

目的が複数ある場合は、優先順位を付けます。

「英語学習を最優先にし、旅行は予算が余れば行く」など、判断基準を決めておけば、費用が足りないときに削る項目を選びやすくなります。

目的が決まると、必要な予算だけでなく、現地での過ごし方も具体的になります。

STEP2 候補となる国と都市を2〜3カ所に絞る

目的を決めたら、候補となる国と都市を2〜3カ所に絞ります。

最初から一つの国や都市だけに決めると、見積もりが予算を超えたときに、計画を調整しにくくなります。

英語環境、物価、求人、気候、滞在条件を比較して候補を選びましょう。

英語力を伸ばしたい場合は、費用だけでなく、日常生活や仕事で英語を使える環境かを確認してください。

家賃の安い都市でも、求人数が少なければ無収入期間が長くなる可能性があります。

国別の平均額だけで判断せず、実際に住みたい都市の家賃や交通費まで確認しましょう。

STEP3 語学学校へ通う期間を決める

次に、語学学校へ通うかどうかと、通う期間を決めます。

語学学校は、ワーホリ費用のなかでも金額が大きく、学校期間によって現地で働ける期間も変わります。

現在の英語力と、仕事を始めるために必要な英語力の差を考えて決めましょう。

英語に自信がないからといって、必ず半年以上通う必要があるわけではありません。

日本で英文法や英単語を復習し、現地では会話と仕事探しに必要な英語へ集中する方法もあります。

複数の学校期間で見積もりを取り、学費と無収入期間の生活費を合わせて比較しましょう。

STEP4 初期費用と現地生活費を計算する

国、都市、語学学校の期間が決まったら、初期費用と現地生活費を分けて計算します。

最初から1年間の合計だけを出すと、出発時点でいくら必要なのか分かりにくくなります。

渡航前、到着直後、毎月、緊急時の4つに分けて整理しましょう。

必要な貯金額は、「渡航前費用＋無収入期間の生活費＋住居の初期費用＋帰国費用＋予備費」で計算します。

毎月の生活費は、家賃だけでなく、光熱費、食費、交通費、通信費、交際費まで含めましょう。

為替変動に備え、計算した金額に10〜20％程度の余裕を加えると安心です。

STEP5 現地収入を保守的に見積もる

現地収入は、希望する時給ではなく、実際に働ける期間と勤務時間から保守的に計算します。

「到着後すぐに週40時間働ける」と想定すると、仕事が決まらなかったときに資金計画が崩れます。

最初の1〜3か月は収入がないケースも作り、複数のパターンを比較しましょう。

資金計画は、慎重な見積もりでも生活できるように作ります。

現地収入が予想より多ければ、旅行、貯金、帰国後の生活費へ回せます。

反対に、最初から高い収入を前提にすると、仕事が見つからないときに借り入れや早期帰国が必要になる可能性があります。

STEP6 複数の見積もりを比較して資金計画を完成させる

最後に、2〜3社の留学エージェントや語学学校から見積もりを取り、資金計画を完成させます。

比較するときは、同じ国、都市、学校期間、滞在方法に条件をそろえましょう。

条件が違う見積もりでは、価格差がサービスによるものか、プラン内容によるものか判断できません。

見積もりを比較した後は、支払う時期も整理します。

申込時、ビザ申請時、航空券購入時、現地到着時など、支払いのタイミングが異なるためです。

総額だけでなく、いつまでにいくら必要なのかを明確にすると、毎月の貯金計画へ落とし込みやすくなります。

ワーホリ前に英語を勉強すると費用不足を防ぎやすい

渡航前に英語を勉強しておくと、現地の語学学校へ通う期間を短くし、仕事探しも早く始めやすくなります。

英語力があれば必ず仕事が見つかるわけではありませんが、応募できる職種や面接で伝えられる内容を増やせます。

ここでは、ワーホリ費用の負担を減らすために、日本で準備したい英語学習を解説します。

英語力を高めると仕事探しの選択肢を広げやすい

英語力を高めると、現地で応募できる仕事の選択肢を広げやすくなります。

英語がほとんど話せない場合は、日本語を使う職場や会話の少ない仕事に応募先が偏る可能性があります。

接客や電話対応ができれば、カフェ、レストラン、ホテル、販売なども候補にしやすくなります。

英語力が高いからといって、高時給の仕事や十分な勤務時間が保証されるわけではありません。

しかし、求人内容を理解し、面接で自分の経験を説明できれば、応募できる仕事を増やせます。

仕事開始までの期間を短くすることは、無収入期間の生活費を抑えることにもつながります。

中学英文法と基本英単語を復習する

ワーホリ前の英語学習では、難しい文法よりも、中学レベルの英文法と基本英単語を使える状態にすることが大切です。

現地生活では、現在形、過去形、疑問文、助動詞など、基本的な文法を繰り返し使います。

知識として理解するだけでなく、自分の状況を説明できるように練習しましょう。

教材を何冊も購入するより、英文法書と英単語帳を1冊ずつ決めて繰り返す方が続けやすくなります。

例文を音読し、主語や動詞を自分の情報へ置き換えて話す練習も取り入れましょう。

基礎が固まると、オンライン英会話や現地での会話練習にも取り組みやすくなります。

現地の仕事で使う接客英語を覚える

カフェ、レストラン、ホテル、販売などで働きたい方は、接客で繰り返し使う英語を日本で覚えておきましょう。

接客英語は場面がある程度決まっているため、仕事で使うフレーズを絞って練習できます。

注文確認、会計、案内、謝罪など、応募したい職種に合う表現から覚えることが大切です。

フレーズを丸暗記するだけでなく、相手の返答を聞き取る練習も必要です。

注文内容や要望を聞き取れなければ、覚えた表現を使えても会話を続けられません。

音声を聞いて内容を復唱し、自分から質問する練習まで行いましょう。

英文履歴書と英語面接を準備する

ワーホリ先で早く仕事を探すためには、英文履歴書と英語面接を日本で準備しておくことが重要です。

現地へ到着してから一から作成すると、求人へ応募するまでに時間がかかります。

氏名や連絡先だけでなく、職歴、担当業務、得意なことを英語で説明できるようにしましょう。

英文履歴書では、難しい英語を使う必要はありません。

短い文章や箇条書きで、自分が何を経験し、どのような仕事ができるのかを伝えることが大切です。

応募する職種に合わせて内容を変更し、面接では履歴書に書いた経験を自分の言葉で説明できるようにしましょう。

オンライン英会話で仕事の面接を練習する

オンライン英会話は、ワーホリ前に英語面接や接客の練習をしたい方に向いています。

参考書だけでは、自分の発音が伝わるか、質問にすぐ答えられるかを確認しにくいためです。

講師に応募する職種や面接の状況を伝え、模擬面接を繰り返しましょう。

毎回すべての内容を練習する必要はありません。

1回目は自己紹介、2回目は職歴、3回目は希望シフトなど、テーマを分けると復習しやすくなります。

講師から修正された表現をメモし、次回は見ずに答えられるか確認しましょう。

サービスを比較したい方は、留学前におすすめのオンライン英会話も参考にしてください。

英語学習アプリでリスニングと発音を強化する

英語学習アプリは、通勤時間や休憩時間を使って、リスニングと発音を練習したい方に向いています。

短時間でも毎日英語の音へ触れることで、ワーホリ先で話しかけられたときの戸惑いを減らしやすくなります。

単語を選ぶだけの学習ではなく、音声を聞いて声に出す学習を取り入れましょう。

アプリを複数契約しても、使わなければ学習効果は期待できません。

リスニング、発音、英単語など、強化したい内容に合うアプリを一つ選び、毎日10〜15分から続けましょう。

留学準備に使えるサービスを探している方は、留学前におすすめの英語学習アプリも確認してみてください。

TOEIC教材で英単語と英文法の基礎を固める

TOEIC教材は、ワーホリ先で話す練習そのものではありませんが、英単語、英文法、リスニングの基礎を固めるために活用できます。

TOEIC500〜650点程度の方は、難しい問題集を増やすより、基本単語と文法問題を繰り返す方が取り組みやすいです。

IIBCによると、TOEIC Programは日常生活やグローバルビジネスでの英語コミュニケーション能力を測るテストです。

参考資料：IIBC「TOEIC Programとは」

TOEICのスコアだけを目標にすると、知っている単語や文法を会話で使う練習が不足しやすくなります。

問題を解いた後は、例文を音読し、自分の仕事や生活に置き換えて話してみましょう。

TOEIC教材で基礎を固め、オンライン英会話やアプリで話す練習を加えると、ワーホリ先で使う英語へつなげやすくなります。

ワーホリ費用で失敗しないための注意点

ワーホリ費用で失敗しないためには、ビザを取得できる最低額ではなく、現地で生活を続けられる金額を基準に準備することが大切です。

仕事や収入を楽観的に見積もると、想定外の出費に対応できず、予定より早く帰国することになりかねません。

ここでは、資金計画を立てるときに注意したいポイントを解説します。

資金証明の最低額だけで渡航しない

ワーホリビザの申請や入国時に求められる資金証明額は、1年間の生活費を示す金額ではありません。

あくまで、入国直後の生活を支えられることを示すための最低条件です。

たとえば、カナダのIECでは2,500カナダドル相当の資金と、カナダを出国する航空券または購入できる資金が必要です。

イギリスのYouth Mobility Schemeでは、2,530ポンドを28日間連続で保有していることが求められます。

しかし、これらの金額だけで家賃、保険、食費、交通費を1年間支払えるわけではありません。

参考資料：カナダ政府「International Experience Canada: Prepare for arrival」

参考資料：イギリス政府「Youth Mobility Scheme visa: Eligibility」

資金証明額ではなく、無収入期間を含めた必要額を基準にすることが、途中で資金不足になるリスクを減らすポイントです。

現地ですぐに仕事が決まる前提で計算しない

ワーホリでは、現地へ到着した翌日から働けるとは限りません。

英文履歴書の作成、求人探し、応募、面接、採用手続きなどを経てから勤務を開始します。

働き始めた後も、最初の給料を受け取るまでには時間がかかります。

英語力や職歴、渡航する時期によっては、仕事探しに2〜3か月以上かかることも想定しておかなければなりません。

資金計画では、最低でも2〜3か月は収入がないケースを作っておきましょう。

1か月の生活費が20万円なら、仕事探しの期間だけで40万〜60万円が必要です。

貯金に余裕があれば、焦って条件の合わない仕事を選ぶリスクも減らせます。

家賃だけでなくデポジットや光熱費も計算する

住居費を計算するときは、毎週または毎月の家賃だけを見てはいけません。

入居時には、デポジットやボンドと呼ばれる保証金、前払い家賃、鍵の保証金などをまとめて求められることがあります。

家賃に光熱費やインターネット料金が含まれていない物件では、毎月の支出も増えます。

たとえば、週300ドルの物件で4週間分のデポジットと2週間分の前払い家賃が必要なら、入居時に1,800ドルを用意しなければなりません。

退去時のトラブルを防ぐため、契約書、支払い記録、入居時の部屋の写真も残しておきましょう。

現地収入を高く見積もりすぎない

現地収入は、求人票に掲載されている時給だけで計算しないことが大切です。

時給が高くても、毎週十分なシフトへ入れるとは限りません。

閑散期には勤務時間が減ったり、天候や店舗の都合で仕事が休みになったりする可能性もあります。

収入を見積もるときは、低め、標準、順調の3つのパターンを作ると判断しやすくなります。

資金計画は、収入が低いパターンでも生活を続けられるように作りましょう。

現地で得る予定の収入は、出発前に必要な貯金額から差し引かない方が安全です。

為替レートの変動を考慮する

ワーホリ費用は、現地通貨で支払う金額が変わらなくても、為替レートによって日本円での負担が変わります。

見積もりを取ったときより円安が進めば、語学学校、保険、家賃などの支払額が増える可能性があります。

海外送金やクレジットカード決済では、為替レートに加えて手数料が発生する場合もあります。

上記のように、為替レートが10円変わると、支払額に数万〜数十万円の差が生まれます。

見積もりを日本円へ換算するときは、その日のレートだけでなく、円安になった場合も計算しましょう。

予定している費用へ10〜20％程度の余裕を加えておくと、為替変動や手数料へ対応しやすくなります。

帰国用の資金まで生活費に使わない

帰国用の航空券代は、日常的に使う生活費とは分けて管理しましょう。

仕事が決まらない期間が続くと、帰国用に残していた資金を家賃や食費へ使いたくなることがあります。

しかし、帰国費用まで使い切ると、病気、失業、家族の事情などで急に日本へ戻る必要が生じたときに対応できません。

帰国費用として、渡航先に応じて約15万〜40万円を別口座へ移しておく方法があります。

生活費が不足しても簡単には引き出さず、緊急帰国や予定どおりの帰国に使う資金として残しましょう。

クレジットカードの利用可能額だけを、帰国費用の代わりにすることも避けてください。

エージェントのサポート料だけで費用を比較しない

留学エージェントを選ぶときは、サポート料が無料か有料かだけで判断しないことが大切です。

サポート料が無料でも、語学学校、滞在先、海外保険、送金手数料を含めると、ほかのプランより高くなる場合があります。

反対に、有料サポートでも、必要な手続きや現地での支援が含まれていれば、自分で追加手配する費用や手間を減らせる可能性があります。

複数社から見積もりを取るときは、国、都市、学校、通学期間、滞在方法を同じ条件にそろえます。

総額だけでなく、見積もりに含まれない費用も書き出しましょう。

自分に必要なサポートを含めた出発から帰国までの総額で比較することが重要です。

ワーホリ費用に関するよくある質問

ワーホリ費用については、必要な貯金額や現地収入、語学学校の費用など、出発前に判断しにくい疑問が多くあります。

ここでは、ワーホリを検討している方から出やすい質問に回答します。

自分の貯金や希望するプランと照らし合わせながら確認してください。

貯金50万円でもワーホリに行ける？

貯金50万円だけで英語圏へ1年間ワーホリに行く計画は、基本的に余裕が少ないと考えた方がよいでしょう。

ビザ、航空券、海外保険を支払うと、現地で使える生活費がほとんど残らない可能性があります。

語学学校へ通う場合や、物価の高い都市に滞在する場合は、さらに多くの費用が必要です。

渡航先が日本から近く、語学学校へ通わず、滞在期間を短くする場合は、50万円に近い予算で計画できる可能性があります。

ただし、現地ですぐに仕事が決まることを前提にしてはいけません。

不足する場合は、渡航を延期して貯金を増やすか、国、学校期間、滞在期間を見直しましょう。

貯金100万円あればワーホリできる？

貯金100万円でワーホリへ行けるかどうかは、国、都市、語学学校の有無によって変わります。

語学学校へ通わず、航空券や保険を抑え、到着後早めに仕事を始められれば、計画できる可能性はあります。

一方で、語学学校へ1〜3か月通う場合や、ロンドン、シドニー、バンクーバーなどへ滞在する場合は、余裕が少なくなります。

100万円を基準にするのではなく、渡航前費用、3か月分の生活費、住居の初期費用、帰国費用を合計してください。

計算結果が100万円を超える場合は、差額を準備してから出発する方が安心です。

ワーホリ費用は現地で全額回収できる？

現地で安定して働き、生活費を抑えられれば、ワーホリ費用の多くを現地収入で補える可能性があります。

ただし、渡航前に支払った費用を必ず全額回収できるわけではありません。

仕事が決まるまでの期間、時給、勤務時間、税金、家賃、旅行費などによって、手元に残る金額は変わります。

「費用を回収すること」だけを目標にすると、英語学習や海外生活を楽しめなくなる可能性もあります。

ワーホリで得たい経験と、お金の両方を考えて働く期間を決めましょう。

語学学校へ行かないと費用はいくら安くなる？

語学学校へ通わない場合は、通学期間によって約20万〜150万円以上の費用を抑えられる可能性があります。

削減できるのは授業料だけではありません。

入学金、教材費、学校手配のホームステイ代、通学中の生活費も減らせる場合があります。

ただし、語学学校へ行かなければ、必ず総費用が安くなるわけではありません。

英語力が不足して仕事探しが長引けば、その間の家賃や生活費が増えます。

学校へ通わない場合は、日本で日常英会話、英文履歴書、面接英語を準備しておきましょう。

ワーホリ中に貯金しやすい国はどこ？

ワーホリ中に貯金しやすい国としては、賃金水準の高いオーストラリアやニュージーランドが候補になります。

ただし、最低賃金が高い国でも、家賃や食費が高ければ、手元に残る金額は少なくなります。

国全体ではなく、滞在する都市、職種、勤務時間を含めて判断することが大切です。

高い収入を得ることより、安定して働き、毎月の固定費を抑える方が貯金につながることもあります。

「時給が高い国」ではなく、収入から生活費を引いた後にいくら残るかで比較しましょう。

留学エージェントを使わない方が安い？

留学エージェントを使わずに自己手配すれば、サポート料や一部の手配料を抑えられる可能性があります。

一方で、すべてのエージェントが有料ではなく、相談や学校手配を無料で利用できる場合もあります。

自己手配では、ビザ、学校、保険、航空券、滞在先を自分で比較しなければなりません。

英語で公式情報を確認でき、海外手続きに慣れている方は、自己手配でも進めやすいでしょう。

初めて長期渡航する方や、学校選びに不安がある方は、エージェントの無料相談を利用してから自己手配と比較する方法があります。

どちらが安いかではなく、必要なサポートと出発までに使える時間を含めて判断してください。

ワーホリにクレジットカードは何枚必要？

ワーホリでは、クレジットカードを2〜3枚程度に分けて用意すると安心です。

カードが1枚だけでは、紛失、盗難、磁気不良、不正利用による停止が起きたときに、支払い手段がなくなる可能性があります。

国際ブランドやカード発行会社を分け、保管場所も分散しましょう。

カードは同じ財布へまとめず、1枚は滞在先の安全な場所へ保管します。

クレジットカードだけに頼らず、現地の銀行口座、デビットカード、少額の現金も組み合わせましょう。

カードを比較したい方は、留学におすすめのクレジットカードも参考にしてください。

海外保険には必ず加入した方がいい？

ワーホリでは、滞在期間全体を補償する海外保険へ加入することをおすすめします。

国によっては、保険加入がビザや入国の条件になっています。

カナダのIECでは、医療、入院、本国への移送を補償する保険が必要です。

保険期間が予定滞在期間より短いと、就労許可の期間も短くなる可能性があります。

参考資料：カナダ政府「International Experience Canada: Prepare for arrival」

外務省も、海外では事件、事故、病気によって高額な費用が発生する可能性があるとして、十分な補償内容の海外旅行保険への加入を案内しています。

参考資料：外務省 海外安全ホームページ「海外旅行保険加入のおすすめ」

クレジットカード付帯保険は、補償期間や適用条件が限られている場合があります。

カードを持っているだけで十分と判断せず、治療費、入院、救援者費用、個人賠償、携行品などの補償内容を確認しましょう。

まとめ｜ワーホリ費用は初期費用と予備費を含めて準備しよう

ワーホリ費用は、国、都市、語学学校の期間、生活スタイルによって大きく変わります。

総支出だけを見るのではなく、出発前に支払う費用、仕事が決まるまでの生活費、住居の初期費用、帰国費用を分けて計算することが大切です。

現地収入は確定していないため、最初から必要な貯金額から差し引かないようにしましょう。

費用が足りない場合は、借り入れを前提にせず、渡航時期、国、都市、語学学校の期間を見直しましょう。

自分だけで予算を決めることが難しい方は、複数の留学エージェントへ同じ条件で相談し、出発から帰国までの総額を比較する方法があります。

また、渡航前に英語を準備しておくと、現地の語学学校へ通う期間を短くし、仕事探しを早く始めやすくなります。

会話練習を始めたい方は、留学前におすすめのオンライン英会話を参考にしてください。

短時間から英語学習を続けたい方は、留学前におすすめの英語学習アプリも確認してみてください。